Web・ホームページ制作を通してお客様に愛される！大阪のヨドック Web事業企画部【KIKAQ BLOG 2.0】

スキー場の雪崩で埋まった遭難者のスマートフォンの信号を受信する位置情報システム「雪山Bot With LINE Beacon」が開発された。雪崩に巻き込まれ遭難した際に、捜索隊が小型のビーコンを使い、雪に埋まったスマホの信号を拾うことで、遭難者の発見につなげるためのものだ。

引用：https://mainichi.jp/articles/20180108/k00/00e/040/222000c

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LINEを使ったBeaconサービスについて調べてみた。

スタートトゥデイ社が開発したボタン型ビーコン。主にアパレル向けに開発されたもので、商品に取り付けられたボタン型ビーコンを押すと、LINEを経由して商品や店舗の情報がスマホに届く仕組みになっている。

キリンビバレッジバリューベンダー株式会社とLINEが提供しているBeacon搭載自動販売機。LINEと自動販売機がビーコン経由で繋がり、購入ごとにポイントが付与され、ポイントが貯まると好きなドリンクと交換できるというものだ。

LINEとトーハンが提供したLINEマンガ試し読みキャンペーン。全国の書店150店舗にビーコンを設置し、LINEのマンガアプリ内で試し読みできる本が配信される。

使いやすさについても調べてみたが、接続できないという意見がいくつか見られる。Beaconの利点はサービスごとに新しくアプリをインストールしたり、雪山用の高価なビーコンを購入するといった手間を省き、複数のサービスをLINEにまとめられるという点にあるので、そういった改善があれば使い勝手の向上につながるのではないだろうか。

「LINEショッピング」は「LINE」が提供しているECサービスであり、「LINEショッピング」経由の通販サイトで買い物した消費者にLINEポイントを付与するのが大きな特徴となっている。

引用：https://netshop.impress.co.jp/node/4422

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さらに他サービスではLINE@でのステップメール配信機能が連携したサービスがあり、これを「LINEショッピング」と共に利用することで、さらに集客を上げることが可能になる。単純にメルマガでは近年ほとんど読まれることがないが、LINEを使ったステップメールなら、ほぼ8割方は配信内容を読んでもらうことが可能。
「商品を発送しました」メールの7日後には、「商品は無事に届きましたか？使い勝手はどうですか？」の到着確認のメールを送り、30日後には、「ご購入１か月キャンペーン！」のメール配信をすることで、ネットショップの名前を覚えてもらうだけでなく、ブランドを好きになってもらい、再購入、友人への口コミに繋げられ、より収益の上昇も図ることができる。

リーズンホワイ（東京都港区）は、患者と専門医をつないで病状や治療法を解析したり、主治医を推薦したりするサービス「Ｆｉｎｄｍｅ（ファインドミー）」で、患者モニターの募集を始めた。来春から本格提供に踏み切る。

引用：http://www.sankeibiz.jp/business/news/171107/bsj1711070500004-n1.htm

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受療行動調査で多くの患者が「セカンドオピニオン」が必要だと思うという調査結果があるのに、多くの人は未受診という現状がある。どういった理由が受診を遠ざけるのか調査した。

患者目線：
主治医に相談するのに気を遣う。
健康保険対象外の為、負担が大きい。

医者目線：
相談でも医療訴訟に発展するリスクがある。
多忙の為窓口を開くのも難しい。

患者と専門医のミスマッチが「セカンドオピニオン」の浸透を阻む一因とも考えられるため、上記のサービスが運用されることで、「セカンドオピニオン」受診増加につながることを期待したい。

ネットワンパートナーズは店舗Wi-Fiを活用した小売業向けクラウドサービス「Volare」を発表しました。SNSとの連携機能を活用し、簡単に認証を受けられるようにした「ゲストWi-Fi認証機能」と、Wi-Fi利用者に向けて、広告やクーポンなどを配信できる「マーケティング機能」が主な機能になり、接続認証が面倒で利用者が伸びない、うまく販売促進につなげられていないといった課題を解決することを期待されている。

引用：https://it.impressbm.co.jp/articles/-/15195

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SNS連携ログインについて、多くのサイトでSNSアカウントを使って簡単に会員登録・ログインができる機能が見られるようになってきました。この機能はソーシャルログインと言いますが、これはユーザーにとっても企業側にとってもメリットがあります。ユーザーのメリットとしては「簡単に会員登録ができること」「ID・パスワードを覚えなくていいこと」などがあげられます。特にスマートフォンでは文字入力が複雑ということもあり、ソーシャルログインのワンタッチログインはとても需要があります。
また、企業側にとってのメリットは「ユーザビリティの向上による会員登録・ログイン時の離脱率改善」「ユーザーの属性情報の把握」などがあげられます。

「Logo Rank」は100万点以上のロゴデザインをAIに学習させた評価サイト。自分で作ったロゴを簡単に評価してくれるため、作成したロゴがロゴとしてどれくらい適しているか「独自性」、「読みやすさ」、「カラー／コントラスト」、「総合」の４つの項目から評価される。

引用：http://gigazine.net/news/20170904-logo-rank/

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有名企業に見るロゴの効果と価値について紹介したい。オランダのアムステル大学がブランドの影響力に関して調査を行った。調査の内容は有名ロゴに対する子供の認知度を計測している。その結果によると、2歳から3歳の67％がロゴと製品を正確に一致させることができ、8歳以上の子供になると100％がロゴと製品を一致することができるとのことだった。

ロゴ制作にかかる費用についても紹介したい。
下記は上位ベスト３

1位：BBCニュース　180万ドル
2位：ニューペプシロゴ＆2008年バラク・オバマロゴ　100万ドル
3位：2012年度ロンドンオリンピック　66万5400ドル

安価なものではツイッターが6ドル、ナイキの「スウッシュ」はわずか35ドルと非常に安価である。

備考：ブランドロゴの絶大な効果とは！有名企業に見るロゴの効果と価値
http://i-maker.jp/logo-2662.html

ファッションビルで有名な丸井グループが試着用の衣料品と靴だけを置く売り場を来年の春までに東京の有楽町や横浜など10店舗超に導入する。消費者は売り場でサイズや色を確認し、店頭のタブレットを使い注文する。注文を受けてから最低2日で配送、送料は靴が無料、アパレルも3千円以上購入で無料になる。また返品も受け付けるとのこと。荷物を持ち帰りたくないという来店客のニーズに応えるとともに、在庫負担をなくし店舗の運営費用を圧縮することができるという利点もあげられる。

引用：http://www.nikkei.com/article/DGKKZO20110770Y7A810C1MM8000/

引用：http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h27/html/nc122400.html

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近年、メルカリや楽天などのネットショッピングが盛り上がりを見せている。総務省が平成27年に発表した情報通信白書ではネットショッピングの利用率は全年代平均で7割を超えている。

ネットショッピングを利用する理由として「わざわざ店に出向かなくていい」「商品を探す時間を節約できる」「持ち帰りが大変な商品の購入に利用する」「店で買うより安く買える」「品揃えが豊富」などが挙げられている。

逆にネットショッピングを利用しない理由として「セキュリティに不安がある」「信頼性が低い」「実物を見て購入したい」などが挙げられている。

今回取り上げた丸井グループの事例は「実物を見て購入したい」という理由でネットショッピングを敬遠していた層を取り込むことが期待される。ただ、他の利用しない理由として挙げられている「セキュリティ」や「信頼性」が今後のネットショッピングの課題になるだろう。

Webサイトの多言語化はページ数が多ければ多いほどコストがかさみ、二の足をふんでしまいます。TagenGoサービスを利用すればWebサイトを管理画面に登録し言語を選択するだけで多言語化を行うことができます。
27か国語に対応し、TOPページなど最もみられる場所だけプロの翻訳で対応し、FAQやサポート情報などの大量のコンテンツは自動翻訳することで大幅に手間とコストを削減することができます。

引用：https://www.tifana.com/tagengo/

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TagenGoサービスを利用するメリットはわかりやすく、翻訳のコスト削減につながりますが、このような商品のビジネスモデルは月額での料金設定となっていることから、利用者が増えれば増えるほど人的コストを使わずに利益を上げていけるモデルであり、システム開発企業の労働生産性を上げる良い例だと考えられます。

フェイスブックは、“ホントにこれどうやって見つけてきたの？”と感心するような「知り合いかも」を表示させます。フェイスブックは、その人が「どんなネット環境を使っているか」という情報を、少なくとも「場所」と「回線の種類」までは、かなりしっかりチェックしています。

引用：http://toyokeizai.net/articles/-/156289?page=3

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【事例で学ぶネットの落し穴】iPhoneから野良APにアクセスで個人情報が漏えい
「普段の行動」に潜むリスクとして、Wi-Fiに関するお話です。町を歩いていると出現する無料Wi-Fiスポット。無料でつなげると喜んでいては落し穴にはまってしまいます。野良APの中には接続してきた人の通信内容を盗みみているものもあるそうです。正しく理解することで危険を少なくしたうえで便利なサービスを利用することができます。

参考：http://internet.watch.impress.co.jp/docs/column/jirei/380352.html

日本でもApplePayを利用できるようになり、早くも利用可能を表示している店舗が出てきています。しかし必ずしもすべてのユーザーが利用できるわけ ではなく、国内向けの製品でしか利用できないそうです。ApplePayは「iD」「QUICPay」「Suica」等のカードに対応するそうで、既存の「iD」また「QUiCPay」が利用できる小売店やレストラン、自販機での利用のほか、Suicaを含む交通系ICカードが利用可能な店舗や改札通過で利用できます。

引用：http://japanese.engadget.com/2016/10/21/apple-pay-10-25/

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利用できないケースがあったり、類似サービスのおサイフケータイと比較した時など、まだまだデメリットがあります。しかし、ApplePayはサービスが始まったばかりで、対応するクレジットカードも徐々に増えているので今後に期待できるかと思います。ただ、現時点での利用を考えておられる方は他の電子決済サービスのメリットとデメリットを十分比較検討したうえで、ご自身にあったサービスを選択してください。

参考：http://matsunosuke.jp/apple-pay/

 2017年1月より「Chrome 56」で、パスワードやクレジットカード情報を送信するHTTPサイトに、安全でないことを示すマークが表示されます。 Googleはその後、いずれかの時点で、その警告を拡張し、 最終的にすべてのHTTPページに対し、破損しているHTTPSページと同じ赤い三角のアイコンで安全でないことを表示するようになるそうです。

Googleは、HTTPSをランキングシグナルに使用するなど、HTTPSの使用を推奨する手段を講じています。既に2015年12月には、HTTPSページを優先的にインデックス登録できるよう調整すると発表しています。

引用：http://japan.cnet.com/news/service/35088797/

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「常時SSL」とはWEBサイト全体をHTTPS化する（TOPページからのHTTPSである）ことです。現在、大半のWebサイトがHTTPですが、この常識は1、2年後には大きく崩れると見られています。企業サイトがこの変化に対応するには、いまから計画的に準備する必要があり、速やかに、謙虚に、その対応を計画すべきだと思います。

なぜ常時SSLが必要なのか？
-世の中の検索エンジン（Googleなど）は今後HTTPサイトを「セキュリティ上問題あり」と判断し、そういう表示やその“印”を掲載すると予告しています。GoogleのGmailやFacebook、Twitter、Outlookなどが既に「HTTPS」をデフォルトにしています。既にYouTube、facebook、米yahooなどが全HTTPS化しています。GoogleはSEO対策の1つとしても、HTTPSサイトが上位になるよう少しずつ検索エンジンのパラメータを変更するとしています。AdWordsやDoubleClickなどの広告掲載サービスでも広告主に全HTTPS対応インベントリ向けに配信できるようにしています。
また、MozillaはHTTPサイトのサポートを縮小する方針を発表しました。新機能は安全なWebサイトのみに提供し、安全ではないWebサイトはブラウザ機能を縮小していくと明言しています。

サイト提供側としては、今後の動向を気にする必要があると思います。