足の3Dサイズを計測「ZOZOMAT」登場

ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZOは6月24日、スマートフォンアプリを活用し、足のサイズを計測できる「ZOZOMAT」(ゾゾマット)を無料で提供すると発表した。客の足のサイズに合った靴を、試着なしで提案することを目指す。同日から特設サイトで予約を受け付け、秋・冬ごろから順次発送する。
靴はサイズの大小に加え、甲高や幅広、外反母趾による変形など足の形状が履き心地に影響するため、試着ができないECサイトでは、サイズ選びに不安を抱えるユーザーも多いという。ZOZOMATは、こうした課題を解消する狙いがある。

引用:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1906/24/news074.html
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ZOZOMATは、マットに足を乗せ、周囲をスマホカメラで撮影すると、カメラがマット全体にあるドットマーカーを読み取り、足のサイズを測れるという仕組み。この仕組み自体は先にリリースさて話題になったZOZOSUITSと殆ど同じである。
2018年にZOZOSUITSが事実上廃止されたことが記憶に新しい中、ZOZOはなぜZOZOMATのリリースに踏み出したのだろうか。
まずZOZOSUITSの一番の失敗は「PB(プライベートブランド)化」。PBとして発売したビジネススーツは、生産・配送の遅れによって、15.4億円の受注に対し5.4億円分しか納品に至らなかった。現在は解消されてきてはいるものの、当時のZOZOにはPBを支える生産ラインが無かったのだ。
ZOZOSUITSの失敗はZOZOにとっても大きな痛手であることは間違いないが、それと引き換えに100万人以上もの詳細な身体データを得ることができた。これは史上空前の規模であり、壮大な社会実験と言える。
このデータをテナントであるブランドに開放することで、MSP(マルチサイズプラットフォーム)事業を確立させたのだ。
MSPが進化していくことで、ZOZOSUITSやZOZOMATのようなツールが無くても、どんな体型の人でもピッタリな一着・一足を簡単に見つけることのできる時代がくるかもしれない。
参考:ゾゾマット開発担当役員が語る「PB失敗から学んだこと」

WEBページをAIによって自動で多言語化する『MULTILINGUAL INDEX』を 提供開始

NSSホールディングス株式会社グループのNSSマーケティング株式会社は、AIを用いてWEBページを14ヶ国語に自動翻訳する「MULTILINGUAL INDEX – マルチリンガルインデックス」というサービスの提供を開始しました。
MULTILINGUAL INDEXは、日本語のページを英語、中国語(簡体/繁体)、韓国語、タイ語、ベトナム語、タガログ語、スペイン語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、ロシア語、ヒンディー語、アラビア語に翻訳することができるホームページ多言語化ツールです。
通常の翻訳ツールのように単語単位での翻訳をするわけではなく、AIで文脈を読み取った上で行うので、精度の高い翻訳をすることが可能になっています。また、微妙なニュアンスで表現したい部分だけを編集することができる機能も搭載されているため、より品質の高いWEBページを簡単な作業で構築することができます。さらに、言語ごとに画像を入れ替えることができる機能もあるため、日本語が入った画像を各国語に編集することでよりユーザー
に伝わりやすいインバウンド向けのホームページを構築できます。翻訳されたWEBページは日本語のホームページとは別に独立した言語サイトとしてサブドメイン上に表示されるため、ユーザーが扱う言語ごとに最適な検索結果を表示させることができます。

引用:https://kyodonewsprwire.jp/release/201904255835
引用:https://ml-index.com/
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2018年の訪日外国人数は、2013年と比べて3倍の3119万人にまで増加しています。今後も東京オリンピックや大阪万博の開催を控え、ますます多くの外国人が観光やビジネスで日本を訪れるだろうと予測されます。そのため、WEBページを多言語化するサービスは更に需要が増すと思います。
そこで、WEBページを翻訳する多言語化ツールを調べてみました。

1.WOVN.io
ヘッダーにコードを1行挿入しURLを登録してページを作成することで、最大27ヶ国語に対応可能です。利用料は1ヶ月5,000円~と比較的、安価に導入できます。
参考:https://wovn.io/jp/trial?gclid=CNHZlKfX5MsCFYWVvAodmkIIoA

2.Myサイト翻訳
日本語サイトのデザインや内容、クオリティを変えることなく簡単に32言語に自動翻訳できます。月額、最低3万円から利用可能で、既存の日本語サイトに翻訳ボタンを設置するだけです。
参考:https://www.kodensha.jp/index/products/mysite/

3.WPML
Wordpressへのインストールで40以上の言語でウェブサイトを簡単に運営できます。WordPress API 機能を利用するだけで、ほぼ全てのテーマで実装でき、スムーズに作動します。精度の高い翻訳を希望する場合は、人が翻訳するサービスも有償で提供しています。
参考:https://wpml.org/ja/

他にも、多種多様な多言語化ツールがあります。インバウンド対策の一環として、それぞれの仕組みや利用料などを考慮してご自信のWEBサイトに最適なツールを検討されてはいかがでしょう。

米の視線はすでに「6G」 5Gで劣勢、対中巻き返しへ

高速通信を可能にする第5世代(5G)移動通信システムの商用サービスが米国や韓国で始まった。本格的な通信網整備はこれからだが、通信機器市場では中国の華為技術(ファーウェイ)が優勢で、米企業の影は薄い。トランプ米政権は安全保障リスクを理由に、中国製を自国や友好国から締め出す構えだ。一方、トランプ米大統領は早くも第6世代(6G)に言及。6Gを見据えた研究も促し、5Gから一足飛びで次世代戦略に踏み出す動きもみせている。

引用:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1905/16/news063.html

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トランプ政権のみならず世界各地で第6世代の研究開発は進められている。日本も例外ではなく、特にNTTが100Gbpsの無線伝送を成功させている。5Gが20Gbpsのデータ通信と言われているため、その5倍である。6Gでは1Tbps以上のデータ伝送が求められるようだ。4G、5G、6Gと成長していくことにより、スポーツなどのリアルタイムでの映像配信にさらに臨場感が増したり、医療面では、医者と患者が離れていても画面を通して手術ができるようになる。またテレビ会議システムなどの向上により、離れていてもまるでそこにいるかのように遅延なくコミュニケーションがとれるようになる。高速通信により、私たちの生活がより便利になっていくことが予想される。今後も注目していきたい技術の一つだ。

参考:5Gの次、6G現る!――NTTが実現した2つの100Gbps無線技術
参考:通信4社に5Gがついに割り当て、さらに6Gへと進んだら世界はどう変わるのか?

無料で旅行に行ける!?“ただ旅”ベータ版提供開始!

「Taimee」というアプリで応募や面接なしの自由な働き方を提案している株式会社タイミーが無料で旅行に行ける「ただ旅」ベータ版の提供を4月23日に開始しました。

「ただ旅」とは「旅をしながら働く世界を作りたい」というユーザー目線のアイディアと「深刻な地方の人手不足問題を解決する」という課題から立ち上げられた新規事業です。2泊3日から4泊5日の期間で、働きながら旅をすることができます。

ゴールデンウィーク中にも志賀高原ホテル一望閣やホテルマウント志賀で募集があり、100名を超える方から応募があったそうです。勤務内容はホテル内の業務で、仕事以外の時間は自由に過ごせて、宿泊費・食事代・交通費などが無料になります。ただ、仕事内容や特典の条件は案件によって変わってきます。正式リリースは8月の予定です。

引用:https://taimee.co.jp/newsroom_business/tadatabi/

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「ただ旅」を提供する株式会社タイミーは都内を中心に自由な働き方ができるアプリのサービスを2018年8月から開始しています。登録者数60,000万人、導入企業1,000箇所、実際に働いたことがある人は8,000人にのぼるそうで、飲食店のホールやキッチンスタッフ、オフィスでのデータ入力やファイル整理、イベントスタッフやモニター調査などの職種があります。仕事を選んだ後の契約締結には本人確認書類が必要になり、業務開始と終了時に就業先にあるQRコードを読み込むことで実際の働いた時間が報告され、アプリのウォレットに反映され、好きなタイミングで振込申請ができます。今回の「ただ旅」は、自由な働き方だけではなく、働くということに「旅行」という付加価値がついています。

他にも、ボランティアという付加価値をつけた働き方を提案しているマッチングサイト「ボラバイト」がありました。ボラバイトとは「ボランティア」と「アルバイト」を合わせた語で、人手不足が深刻な地方の農家や酪農家、繁忙期と閑散期の差があり通年での人は雇いずらい宿泊施設などが雇用先となっており、普段の生活では経験できない仕事ができるだけでなく、地方の人と触れ合うことを目的としています。宿泊費や光熱費なども雇用先が負担してくれ、短期だけでなく長期の案件もあり、将来、農業や酪農に携わりたい学生には、学校では体験できない実習になりそうです。利用方法は会員登録後、案件を選択して問い合わせフォームに送信すれば、電話面接を受けることがでます。

参考:http://www.volubeit.com/

どちらも、雇用者が応募者に実際に会って行う面接がないことは、不安要素やリスクにつながるのではないかと思います。しかし、人手不足を解消するには、働く人の意欲向上につながるような方法での労働力確保の施策が必要なのかもしれません。

ECの更なる利便性追求に向け新サービス「Fittingステーション」に三陽商会が参加

株式会社三陽商会(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:岩田 功)は、ヤマトホールディングス傘下のヤマトシステム開発株式会社(所在地:東京都江東区、代表取締役社長:星野 芳彦、以下「YSD」)が、 3月25日(月)よりスタートさせた新サービス「Fittingステーション」に自社直営オンラインストアの「SANYO iStore(サンヨー・アイスア)」にて参加することを発表しました。このサービスはECで購入したアパレル商品を洋服のお直し店舗で「受け取り」「試着」「お直し」ができるものです。ECで購入した場合、実際の商品を受け取ってみると、イメージやサイズ、色、が思っていたのと違うということがあります。また、着用感は直接手に取り試着してみないとわかりません。そんな不安要素を解消するため、今回のシステムが導入されました。お直し店舗で試着して、気にいらなければ返品することができ、梱包や返送作業も店舗スタッフが行ってくれるので手間が掛かりません。別途料金は発生しますが、サイズなどのお直しをしたいと思えば、その場で依頼することが可能です。現在、対象のお直し店舗は東京・神奈川・千葉で17箇所となっています。

参考:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000280.000009154.html

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「試着」とはいうものの、店舗で行うような購入前の試着ではなく、代引決済も利用できないので、お直し店舗の「Fittingステーション」に届いた段階では既に支払は済んでいます。また、商品到着日を含む3日間で営業時間内に取りに行かなければ、自動的に返品になるシステムのため、少し利用しにくい面があるかもしれませんが、比較的高額でサイズ感を大切にするような洋服であれば、プロのフィッターに相談できることはECサイトを利用する上での安心材料になると思います。
ネットで注文でき、ECサイトで購入した洋服を直接受け取ってもらえるお直しサービスもありますが、実際に試着する前の数字での注文となるため、着心地や見た目をを重視したお直しには不向きかもしれません。
試着だけであれば、Amazonの「プライム・ワードローブ」があります。このサービスなら購入前の試着で、気に入った商品のみを購入し、必要のない商品は簡単に返品することが可能です。
欧米に比べ日本のアパレル業界のEC化率は低く、その要因の一つに返品したくないとの心理があるようです。また、消費者心理だけではなく、ショップ側の制限として返品可能期間が短い、セール品は返品不可なども欧米のECサイトとの違いであるようです。そのため、購入は慎重にならざるをえず、気に入った商品でも、購入までいかずにカゴ落ちしてしまうのでしょう。
今回の「Fittingステーション」も、そういったカゴ落ちを減らすためのシステムづくりの一環として考えられたサービスと言えるでしょう。ただ、欧米はアパレル用品のECサイト利用率が高い反面、返品率も高いので、利益率では日本の方が高いため、一概に返品を前提にしたサービスを運用するのも良し悪しだと思います。「Fittingステーション」は返品を肯定しつつも受け取り時の「お直し」を提案することで返品の減少に貢献できるのではないでしょうか。

参考:https://fittingstation.jp/
参考:https://onaoshicom.jp/
参考:https://www.amazon.co.jp/Prime-Wardrobe-HowTo/b?ie=UTF8&node=5425661051
参考:https://ecnomikata.com/original_news/20929/

スターバックス、店舗でのキャッシュレス化推進

小売り店舗でのキャッシュレス化が推進されている。

スターバックスコーヒーの店舗ではスマートフォンアプリを使って支払うと「Star」が貯まり、プレゼントや割引きなどのサービスが受けられる。スターバックスがこの取組をはじめてから、よりキャッシュレス決済化が進み、現在では利用者の30%以上がキャッシュレス決済を利用している。
今後はLinePayが利用可能になるなど、専用アプリをインストールしなくてもキャッシュレス決済が利用可能になるという。

引用:ITMedia ビジネスオンライン 利用者の30%以上がキャッシュレス スタバの決済事情

スターバックスの例に限らず、2019年は日本におけるキャッシュレス決済元年になると言われている。キャッシュレス決済が普及することで、これまで銀行を中心においた金融サービス全体が変容していくことが考えられるという。
引用:IT Media ビジネスオンライン キャッシュレスが進む日本、社会は二極化する

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クレジットカードや銀行口座を「持たざる者」がキャッシュレス決済を「ポケットの中の銀行口座」として利用する。これは10年以上前にアフリカのケニアではじまった「Mペサ」の話を思い起こす。

SankeiBiz キャッシュレスが進む日本、社会は二極化する

Mペサは元々、個人向け少額融資(マイクロファイナンス)としてサービスを開始し、送金の利便性が支持されて普及していった。キャッシュレス決済においては日本がケニアの10年後を行く構図となっているようだ。
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備考 「Mペサ」に関するわかりやすい解説
ケニアで個人間送金・決済サービス「M-PESA」が普及した理由とは? M-PESAから学ぶフィンテックサービス普及のカギ!

数年後には給与も電子マネーを対象に振込が行われるようになるかもしれない。電子決済業者はユーザーの消費行動をデータとして把握しているため、その与信情報を元に消費者金融の範囲もカバーできる可能性がある。

メルカリ 60代以上のフリマアプリ利用実態

メルカリは全国のフリマアプリ利用者・非利用者1,648名を対象に「60代以上のフリマアプリ利用実態」に関する意識調査を実施しました。

利用者・非利用者の比較では、60代以上のフリマアプリ利用者に以下のような傾向が見られました。
・同年代の非利用者に比べては平均資産総額が高い
・勤労意欲が高く、「人とのつながり」を重視
・チャレンジ意欲が高く「社会貢献活動」に意欲的
・ITリテラシーが20代と同等
・幸福度が高い
また、フリマアプリ利用者のうち、20代と比較すると、
・利用目的を「お金」とする割合は半分以下
・フリマアプリ利用後の意識変化は「社会とのつながり」が多い
引用:メルカリ プレスリリース

これらのことから、60代以上のフリマアプリ利用者は、一般的なフリマアプリの利用目的「お金を得る」や「不要品の処分」以外に、「社会とのつながり」をつくるツールとしての価値を見出していることがわかりました。

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2014年に、テレビCMと利用料無料で一躍有名になったメルカリですが、この調査結果を見ると身の回りのサービスとして完全に世に浸透した感があります。
メルカリの掲げるミッションは「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」とされています。
今回の調査からは、「新たな価値を生み出す」の成果を裏打ちするような結果が得られています。

引用:メルカリ 企業情報

2月に発表された同社の、7月から12月までの半期決算では国内では売上220億円、44億円の営業黒字を出して順調に伸びています。全体では米国事業、モバイル決済サービスへの投資などで、36億円あまりの連結赤字でした。

引用:ITmediaビジネスオンライン 「メルカリ、上期は44億円の最終赤字」

次の動きとして、「世界的なマーケットプレイス」に向けて米国事業への投資を行っています。赤字でも投資を続け、まずはユーザー数と取引総額を増やし、最終的に取引総額が損益分岐点を超えれば黒字化できるという算段です。
まず先にリスクをとる。ベンチャーらしいマネタイズ戦略と言えます。

Amazon、最大8点をまとめて自宅で試着、返送無料の「プライム・ワード ローブ」

「プライム・ワードローブ」は、Amazon Fashionが提供するさまざまなブランドの中から、レディース、メンズ、キッズ向けの服、シューズ、バッグ、腕時計、ジュエリーなど、「Prime Wardrobe」マークが付与された対象商品を一度にまとめて取り寄せ、自宅で試着後に、気に入った商品のみを購入可能なサービス。例えば、気になる商品のサイズ違い、色違いなどを交互に試すなど、配送翌日から最長7日間、取り寄せた中からどれを購入するか、ゆっくりと検討できる。

引用:http://news.livedoor.com/article/detail/15628623/

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最近はECサイトにおける返品率が話題で平均では25%~30%と言われている。この返品率を減らす為、大手サイトはARやVRを使いイメージをしやすくし、ユーザの要望とのアンマッチを減らす施策に出ている。Amazonのような実際に商品を見て、送料は無料といったサービスの評判が良ければ今後他社でも増えてくるかと思う。
但し、配送会社の人員不足の問題もあるので、そこまで直近では過多なサービスにはならないと考えられる。

返品率ではなく注文数を上げる施策として、商品のカゴ落ち対策サービスが効果的と言われている。カートに投入したが未購入の商品について、買い忘れ防止を促すためのメールを配信する。商品レビューを入れて購入を後押ししたり、送料が無料になる同梱商品のレコメンドも効果的です。

EC-CUBEにも簡易的なプラグインが出ている
・カゴ落ち対策プラグイン

参考:https://www.ec-cube.net/products/detail.php?product_id=1502

3DCG女子高生“Saya”について

3DCG女子高生“Saya”は2015年10月にTwitterで画像が公開され、「実写にしか見えない」と爆発的な話題に。その後、進化を遂げ動画化され、昨年には講談社主催のコンテスト“ミスiD2018”でセミファイナリストに選出され、“人間ではない女の子”として世界に存在感を示してきました。
現在はAI技術を取り入れ、インタラクティブなコミュニケーションが可能な“Saya”へと進化しつつある彼女。プロフィールに書かれた将来の夢「人間同士みたいに、みんなと喋ったり友達になること」を叶えるためのステップを着実に歩んでいる最中です。
“Saya”を生み出したのは、CGアーティストの石川晃之氏・友香氏ご夫妻(Telyuka)もともと日本のアニメやCG技術は世界的にメジャーですが、“Saya”は、「不気味の谷を超えた」と世界から高く評価されています。知らない方は、ぜひ一度ご覧になって下さい。そのクオリティーの高さに驚かれると思います。
一方で、最近残念なニュースも聞きました。それは、「日本の科学力が相対的に落ちてきている」というものです。そして、台頭してきているのは中国です。研究者の数、研究者の環境、待遇も中国は圧倒的に素晴らしいらしく、日本の研究者も待遇ゆえ随分流出していると言われています。基礎研究、スーパーコンピューター、IoTの開発といった応用研究の分野でも、目覚しく発展しています。それを示す指標として、論文の引用数の変化があります。

2004~2006年  1.アメリカ   2.イギリス  3.ドイツ 4.日本  5.中国
2014~2016年  1.アメリカ   2.中国   3.イギリス ・・・・9.日本

引用:https://www.telyuka.com/

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論文の引用数低下の原因は、投下される研究費に大きな違いがあるらしいということです。
大学と企業などが投じた研究開発費の推移です。

2001年 アメリカ 40兆  日本 18兆  中国 6兆
2016年 アメリカ 51兆  日本 18兆  中国 45兆

さらに、主要国における政府の研究開発費負担割合という情報も見つけました。2015年の数値ですが

日本 17.6%  アメリカ 24.0%  中国 28.0%以上

上記のようなデータを見ると、他の国と比べ、日本の研究開発費がいかに低く、そして政府からの予算の割合も低いことが分かります。
これだけの数値から言い切るのは無理があるのかもしれませんが、日本という国はもう少し、研究ということに力を入れたほうがいいのではと思います。
そこで、前述の“Saya”に戻りますが、草の根では、世界に誇れる技術はまだまだあると思います。製作者のTelyukaの言葉で“Saya”を作るにあたり、ほとんど貯金を切り崩してやってきたという話しも載っていました。儲かる仕事を断わってでも時間を作って開発に打ち込んできたと。それは「物作りに対する愛だ」とのことでした。
このようなことを聞くと、日本でも、研究者や物作りをする人たちが優遇されていく世の中になっていって欲しいものだと思います。そうでないと、優秀な人材はみんな中国や海外に流れていってしまうという危機感も覚えます。

Webサイトの表示に時間がかかる原因

6月18日の地震の影響が大きかった高槻市や茨木市のサイトを「災害モード」に切り替えている。トップページに避難所や給水所の情報、通行止めの場所等を配信している。また、大阪市のサイトは「災害時用(軽量版)」に切り替え、被害状況や注意喚起などをまとめている。
大規模災害時には、情報を求める人が自治体Webサイトに集中し、アクセスしづらくなることがある。「災害モード」のサイトは一般に、アクセス集中に耐えられるよう通常のサイトより軽量に作られており、災害時に求められる情報に絞って提供されている

引用:http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1806/19/news066.html

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Webサイトの重さについて、表示にかかる時間を災害モードと通常のサイトでそれぞれ比べてみた。(同じ時間帯・条件で比較)高槻市の通常ページはすべての読み込みが完了するまでに2.74秒かかっているのに対し、災害モードのページは1.62秒と約1秒短縮されている。
ちなみに軽量版と書かれている大阪市のページは627ミリ秒、ヨドックのオフィシャルサイトは4.91秒という結果からも、災害モードのサイトは軽量な作りになっていることが分かる。
では、何がWebサイトを重くさせているのか。考えられる原因には以下のものがある。

・メディアファイルの容量
画像や動画。これらのファイルが一番影響を与えやすい。

・Javascriptの影響
リアルタイムでスクリプトが動作するものほどページが重くなりやすい。

・外部サーバからの読み込み
CSSやJavascriptを外部サーバから読み込んだり、ツイッターやYouTubeを埋め込むなど。

・アニメーション

・Webフォント
明朝体やゴシック体以外に、特殊なフォントを何種類も入れると、フォントを収録している数だけ毎回読み込むので重くなることがある。

改善策としては、Webサイトが重くなる原因を最適化、または本当に必要なのかを見直すことだ。
ここ数年のデザインの流行りといえばアニメーションを使用したり、凝った構成にすることが多いが、誰がどんな情報を必要とするのか、この構成でコンテンツが見にくくならないかなどを考えてデザインや構成を考えていきたい。